アメリカの農業に関する、9つの驚きの事実

Jim Young/Reuters

アメリカの農業は大きな変化の途中にある。

気候変動による異常気象や、開発による耕作可能地の減少といった要素が食料の供給を脅かす一方で、 農業に従事する人の数は年々減りつつある。

同時に貿易摩擦は、アメリカの食料輸出ナンバー1の大豆といった主要作物の経済的な継続性に疑問を投げかけている。

しかし、農業は急激なイノベーションも経験しつつある。スマートテクノロジーは、農業という業界で働く意味だけでなく、アメリカ人と食のあり方をも変えている。

アメリカの農業に関する9つの驚きの事実を見ていこう。

• 一覧表示

• スライドショー

1. アメリカの農業は国の経済に1兆530億ドル（約115兆円）を貢献している —— これはインドネシアのGDPよりも多い

Jim Young/Reuters

農業は2017年、アメリカのGDP（国内総生産）に1兆530億ドルを貢献した。これを国として見ると、メキシコより下、インドネシアより上の、世界で16番目の経済大国になる。

2. アメリカには200万以上の農場があるが、農場や牧場で働く人の数は国の就業人口の1.3%に過ぎない

AP Photo/Ted S. Warren

農場は広大でも、農場や牧場で働く人の数は国の約260万人、就業人口の1.3%に過ぎない。

今日、アメリカには約200万の農場があるが、1935年のピーク時には700万近くあった。

ちなみに、1840年には労働人口の約70%が農業に従事していた。

3. 消費者の間で広まる不信を受け、ファーマーズ・マーケットや食料の自給自足に対する支持が広まっている

Flickr / George Kelly

2017年、市場調査会社のミンテル（Mintel）は、消費者の間で食料がどのように作られているかに対する｢不信が広がっている｣と指摘した。

安全なのか？ 倫理的なのか？ 自然で、環境にやさしいのか？

こうした不信が、ファーマーズ・マーケットや食料の自給自足に対する支持を広め、トレーサビリティ（食料の生産プロセスの全段階が追跡可能であること）に対する需要を高めた。

4. アメリカが輸出する大豆の約60%は中国へ

Jim Young/Reuters

今日、アメリカが輸出する大豆の約60%は中国へ行く。

アメリカは中国に総額238億ドル（約2兆6000億円）の農産物を輸出している。

5. アメリカの作物の損失の90%は、異常気象が関連している

Scott Olson/Getty Images

農務省は、アメリカにおける作物の損失の90%は異常気象が関連していると見ている。

中西部では爆弾低気圧の影響で洪水が、西部では山火事が発生し、南部ではハリケーンによる大きな被害が出ている。

6. 農業といってもその仕事は多様で、必要な資格を持った人材がまだまだ不足している

Justin Sullivan/Getty

農業といっても、その仕事は必ずしも農場にあるわけではない。研究施設やオフィス、コワーキングスペースで働く人もいる。

CareerAddictによると、その中でもトレンドを予測し、クライアントにアドバイスする農業専門のエコノミスト（平均年収10万5000ドル）や、土地の使用、環境保護、労働法に詳しい農業専門の弁護士（平均年収11万5820ドル）といった仕事は高給が望めそうだ。

7. 近い将来、アメリカではりんごに貼られたラベルをスキャンすれば、その履歴が追跡できるようになる

Getty Images

アグリサイエンスのコルテバ（Corteva）によると、IoTの新たな技術によって、店で売られているそれぞれの果物や野菜がどういう道をたどってきたのか、追跡することができるという。

スマートラベルは、食品の産地や二酸化炭素排出量などを確認することができるため、消費者の食品に対する不安を和らげることに貢献しそうだ。

8. アラスカとハワイを除くアメリカ本土の面積の48%、7億8100万エーカー（約320万平方キロメートル）は、家畜を養うために使われている —— これはほぼインドの面積と同じ

Mark Rightmire/Digital First Media/Orange County Register via Getty Images

ブルームバーグの調査によると、アメリカの農地は約3億9100万エーカーで、アラスカ、ハワイを除くアメリカ48州の5分の1にあたる。このうち、人間が食べるものを作るために使われているのはわずか7730万エーカーだ。家畜の飼料を作るための土地（1億2700万エーカー）と牧草地（6億5400万エーカー）を合わせると、家畜を養うために使われている土地の広さは7億8100万エーカーを超える。これは、アメリカ48州の41%にあたり、これはインドの面積とほぼ同じだ。

ちなみに、アメリカ48州に占める都市部の面積の割合は、わずか3.6%だ。

9. 農業に関する情報交換がメインだった｢#AgTwitter｣が、最近では農業の世界で働く人々のメンタルヘルスの向上にも貢献している

Nir Elias/Reuters

報道番組『PBSニュースアワー（PBS NewsHour）』によると、アメリカの中でも農村部の自殺率は高い。そして、農業の世界で働く人々の自殺率は、1992年～2010年の殺人発生率よりも高い。

ただ、近年はツイッターで必要なサポートを得ることができるようになったとの声もある。

農業に従事するマイク・ピアソンさんは、｢#AgTwitter｣のコミュニティーでそうした情報や支援が得られたとPBSに語っている。

関連記事

中国経済に関する11のショッキングな事実

[原文：9 mind-blowing facts about the US farming industry]

（翻訳、編集：山口佳美）