日経平均は大幅に反落、米株安を嫌気 グロース株中心に軟調

［東京 １２日 ロイター］ - 東京株式市場で、日経平均は前営業日比４６４円９２銭安の２万５７４８円７２銭と大幅に反落して取引を終えた。米国市場での株安が相場の重しとなり、一時５００円超下落した。売り一巡後は下げ渋る場面もあったが、戻りが一服すると、午後にかけて上値の重い展開が続いた。

５月１２日、東京株式市場で、日経平均は前営業日比４６４円９２銭安の２万５７４８円７２銭と大幅に反落して取引を終えた。写真は東京証券取引所。都内で２０２０年１０月に撮影（２０２２年 ロイター/Issei Kato）

日本株は、米株安の流れを受けて朝方から売りが優勢となり、一時前５２５円５３銭安の２万５６８８円１１銭の安値をつけた。ハイテク株比率の高い米ナスダック総合の大幅安が重しとなり、半導体装置関連株や高ＰＥＲ（株価収益率）株が軟調となった。

ＴＯＰＩＸグロース指数は１．８２％安で、同バリュー指数は０．６２％安だった。新興株式市場は、マザーズ総合が６．０７％安と大幅に下落し、２０２０年４月以来の安値となった。

日経平均は、売り一巡後に買い戻しが活発になり、下げ渋る場面もあった。ただ、ウクライナ情勢や中国景気の先行きへの警戒感がくすぶるなど外部環境の不透明感が継続しており、戻りが一巡した後は、再び上値が重くなった。

市場では「円安を踏まえると中期的に上方向が見込めそうだが、目先の市場は不安定な状況が続く可能性があり注意が必要」（東海東京調査センターの仙石誠シニアエクイティマーケットアナリスト）との声が出ていた。

米国での金融引き締めへの警戒感が継続する中、前日発表された４月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の結果は、インフレがピークを打った可能性を示したものの依然として高く、米利上げや経済を巡る投資家の懸念を払拭するには至らなかった。

ＴＯＰＩＸは１．１９％安の１８２９．１８ポイントで取引を終了。東証プライム市場の売買代金は３兆２６８３億９２００万円だった。東証３３業種では、値下がりは情報・通信業やサービス業、水産・農林業など２６業種だった。値上がりは、ゴム製品や保険業、石油・石炭製品など７業種。

個別では、ソフトバンクグループやエムスリー、スズキが軟調だった。一方、好決算を発表したオリンパスが堅調。ＳＣＲＥＥＮホールディングスもプラスだった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが３３０銘柄（１７％）、値下がりは１４７７銘柄（８０％）、変わらずは３０銘柄（１％）だった。

終値 前日比 寄り付き 安値／高値

日経平均 25748.72 -464.92 25945.04 25,688.11─26,028.36

ＴＯＰＩＸ 1829.18 -21.97 1837.03 1,826.51─1,848.19

東証出来高(万株) 148101 東証売買代金(億円) 32683.92